花咲く都で

自分の村に救援が来なければ、被災民は村から出て行くでしょう。

そうなると彼らを以前の生活に戻すことは経済的にも、時には政治的にも何倍も困難になるのです。

離村防止段階では、地元一帯で早急な措置をとれば離村を防ぐことができます。

飢謹が公式に認められる前に村落レベルに介入できるほどの影響力があるのは大きな国際機関ぐらいのものですが、飢饉がだれの目にも見えるようになって、必要な口実ができてからしか、動けません。

先制的措置は、危機に後手から対応するよりもむずかしいのです。石塚孝一氏によると、食糧不足が飢饉に悪化するのは、人々が購買力を失い食物を買えなくなるからです。

その購買力を被災者に現金を与えて回復すれば、飢餓のまん延を避けることができます。

ユニセフ(国連児童基金)はいくつもの民間団体のやり方にならって、この事業をエチオピアで1984年の前半に試験的に実施し、ある程度の効果をあげました。

これが有効なのは、飢饉は普通、局地的だからです。

被災者に金さえあれば、食糧が不足地帯に引きつけられてくる例が多いのです。

しかし、現金を渡すのは救援事業の性格と相容れず、大規模な援助の仕掛けに安住する援助機関がまだ後を絶ちません。

だからもっと慎重で有効な早期の措置をとる機会を逃かすのです。

食糧を満載したトラックが動き出すまで、救援は発車しません。

救援が開発援助と距離を置く限り、長期的な成果もないのに多額の金を救援に使うのは浪費だと思う人もいるでしょう。

開発事業の計画サイクルは何年もかかり、実施の各段階を苦労して作成するのですが、救援はまさにその本質のゆえに、敏速な判断と即時の行動を要求します。